ハード的家電において、メーカーの分解拒否声明は「簡単に直せる部分を民間でやられたら業績下がるやんけ」理論が殆どと、感電・火災防止が少しって感じ
同じくソフトにおいても、メーカーの調整拒否声明は「テレメトリを拒否されると情報転売が減って業績下がるやんけ」理論がほぼ全てで、僅かに不測の事態とその対応への危惧（面倒≒ユーザー側の心配はしていない）が含まれる感じ

大体、テレメトリの最終的な購入先は巡り巡ってそれらを利用したがっているガチ支那チョン露などの反社集団でしょうに
だから米国大手の支那癒着や制裁緩和の声が消えないわけで
例え吸われても、利用先が日本国内または米国のみであればそんなに問題視しませんわ

逆にDoSvcなんかは設定での表面上なOFFやグルポをしようと内部でMB単位のダウンロードをしっかりしていますし、
DoSvc動作用の基礎データか何かと期待したいものの時間経過で増大します→つまり120%ガチテレメトリなんですよ
そしてスタートアップを無効にしなければOS設定にかかわらず強制実行＋勝手に通信＋削除しようと復活増量し続ける
無効にしたスタートアップさえ手動（トリガー）へ勝手に戻される→高頻度自主改変がなければOSから「DoSvcの無い空間」を作り出せない

こんなソフトの癌とも言えるものを放置出来る方々の無神経さは平和の極みですな
安いからっつって支那産PCを大量購入し自衛隊へ配布した馬鹿で愚かな国賊官僚と同レベルに思う